4.5年で米国高配当ETFに430万円投資した運用実績と配当金の公開と分析をしてみます

今回のkeyword：米国高配当株式ETF,資産公開,運用成績,SPYD,HDV,VYM,
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2026/1/のデータに更新しました。

こんにちは、うずめろです。

今回は、日本高配当株投資と同時期の2021年7月から実施している米国高配当ETFの投資推移と運用成績について公開したいと思います。

米国高配当ETFの投資銘柄と運用実績

米国高配当ETFの運用の目的は以前の記事で分類した「現在の収入を増やす」に当たります。

投資している米国高配当ETFは3銘柄で、iシェアーズ コア　米国高配当株 ETF(HDV)、SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF(SPYD)、バンガード 米国高配当株式ETF(VYM)になります。

2026年1月末時点の運用成績は以下のようになっています。

評価損益（含み益）では、VYMがトップ、現在までに受取った累計分配金はSPYDが一番多いです。トータルで見ると（評価損益＋累計分配金）VYMがトップで、HDV、SPYDの順となっています。

2021年7月から2026年1月時点までの「HDV」「SPYD」「VYM」の投資額と評価額のそれぞれの推移は以下の通りです。

HDVの投資額・時価総額の推移

緑色の塗り潰しが投資額、青線が時価総額なので、緑色と青線の差が「評価益」となります。

定期購入は2023年まで、上下はありますが含み益は少しずつ増えています。

SPYDの投資額・時価総額の推移

定期購入は2023年まで、SPYDは一進一退といった感じですね。

VYMの投資額・時価総額の推移

定期購入は2023年まで、上下はありますが含み益は少しずつ増えています。

積立開始からの推移

HDVとVYMは2021年7月から購入を開始しました。SPYDは21年10月からの購入となっています。各銘柄共に月額購入金額にバラツキはありますが、定期購入をしていた2023年までのおよそ31ヶ月（SPYDは28ヶ月）で平均すると毎月5万円ほど購入していました。

23年7月辺りからは購入ペースをかなり落としていて、24年に入ってからはほとんど追加投資をしていません。

理由としては、リスク資産に占める割合を15％程度としていてそれに近づいてきたことと、円安で追加購入を躊躇したためです。ETFの価格は下がっていた時期でもあったので、もう少し定期購入していても良かったかもしれません。

米国高配当株式ETFは「SBI証券」でも「楽天証券」でも自動で買い付けてくれる「積立」設定ができます。私は米国高配当株式ETFの買い付けには「SBI証券」を利用していました。

ちなみに、取得時の平均為替は、HDVが1ドルあたり131.4円、SPYDが134.2円、VYMが131.0円となっています。

購入時よりも円安が進んでいますので、円換算での評価益のかなりの部分は円安のおかげと言えそうです。今後はどうなるか分かりませんが、株価の値上がりも期待したいところです。

3銘柄の評価損益の比較

3銘柄の評価損益の推移は以下のようになっています。

SPYDは含み損の期間が他よりも長かったです。2024年以降はVYMが好調で、他よりも高い評価損益を記録しています。

2025年4月頃にトランプ関税ショックで大きく含み益が減っています。現在（2026/1）時点では、VYMのパフォーマンスが一番高く、次いでHDV、最下位のSPYDはVYMと比べると約30％ほど低い結果となっています。

分配金を含めた比較

分配金額はSPYDが一番多いですが、トータルパフォーマンス（配当金込みの評価損益）でみると最下位となっています。

SPYDは他と比べて分配金は多めですが、価格の上昇は控えめと言った感じでしょうか。

SPYDの分配金は多いが、株価上昇が他より低い原因は、SPYDのリート（REIT：不動産投資信託）の比率が約25％と、他よりも（HDV：0％、VYM：0.02％）高いことが考えられます。

分配金の高さを見てSPYDを考えている方は、米国高配当株に投資しているつもりが、リートに多めに投資している事にならないよう気をつけてください。

一方で、他の2銘柄（HDV/VYM）が持っていない不動産セクターをカバーしていると考えると、分散投資という観点では面白い存在と言えるかもしれません。

分配金の詳細

年間分配金（2026年）

「HDV」「SPYD」「VYM」からの税引前の年間配当金は日本円換算で約20.8万円となっています。

米国株式からの配当金には外国税などがかかるので、税引後は15万円程度になりますが、日本高配当株よりも管理が楽なのでありがたいですね。

ちなみに、米国株式からの配当金にかかる税金や確定申告についてはこちらの記事で検討を行っていますので、合わせて読んでいただければ幸いです。

• 米国株式からの配当金の確定申告の有利不利について考えてみる
• 【確定申告】米国株式からの配当金にかかる税金をシミュレーション【所得税率10％・20％】

現在までの配当金累計額

現在までに受け取った約4年間の配当金額の累計（日本円、税引き後）は以下の通りとなっています。

銘柄	累計配当金額 （税引き後）
HDV	14.9万円
SPYD	19.0万円
VYM	13.0万円
合計	46.9万円

投資額はほぼ同じですが、分配金累計額はSPYDが他よりも多くなっています。

ちなみに、SPYDの配当利回りが高いのは不動産分野（REIT（リート））の組み入れ比率が高いためと思われます。

銘柄	リート比率
SPYD	25.58％
VYM	0.02％
HDV	0％

米国高配当株投資をしたいのに、SPYDの高配当利回りにつられてしまうと、REITに多額の投資をしてしまう可能性もありますのでお気を付けください。

これから始めるなら「新NISA」がお得？メリット・デメリットを解説

私は新NISA制度が始まる前から投資をしていたため、現在は「特定口座（課税口座）」で運用していますが、これから米国高配当株ETFを始めるなら、まずは新NISAの「成長投資枠」を検討するのがスムーズです。

ただし、米国株ならではの注意点もありますので、簡単に整理しておきましょう。

新NISA（成長投資枠）で運用するメリット

• 国内の税金20.315%がゼロに！
  通常、配当金や売却益には約20%の税金がかかりますが、これが丸々非課税になるのは最大の魅力です。10万円の配当が出た場合、特定口座なら手元に約8万円しか残りませんが、NISAならより多く（※後述）を残せます。
• 非課税期間が無期限
  「いつまでに売らなきゃ」という期限がないため、今回紹介したHDVやVYMのような長期保有を前提としたETFと非常に相性が良いです。
• 売却しても枠が再利用できる
  もし資金が必要になって売却しても、翌年以降にその「買付金額分」の枠が復活します。ライフステージの変化に合わせて柔軟に対応できるのが嬉しいポイントですね。

知っておきたいデメリットと注意点

• 米国の10%税は引かれる（外国税額控除が使えない）
  ここが一番の注意点です。米国ETFの配当金には、米国現地で10%の税金がかかります。特定口座なら「外国税額控除」という確定申告の仕組みでこれを取り戻せますが、NISA口座では日本の税金がそもそもゼロなので、この控除が使えません。 ※「米国10%引き」は避けられないコストとして割り切る必要があります。
• 損益通算ができない
  もし投資で損が出た場合、他の利益と相殺して税金を安くする「損益通算」ができません。
• 成長投資枠の限度額（年間240万円 / 生涯1,200万円）
  枠には上限があるため、他の個別株や投資信託とのバランスを考える必要があります。
• 為替変動リスク（円高・円安の影響）
  NISA口座に限りませんが、米国ETFは米ドルで購入するため、常に為替の影響を受けます。
  • 円安時： 円建ての資産価値や分配金が増える（現在の私の状況がこれです！）。
  • 円高時： たとえETFの株価が変わらなくても、円換算の価値は目減りしてしまう。 これから始める方は、円安ピークでドカンと買うのではなく、時期を分散して「時間味方につける」買い方がより重要になります。

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特定口座・NISA口座どっちがいいの？

結論から言うと、「米国高配当株ETFを使ってこれから少額〜中規模で資産形成を始める方」なら、新NISAを選んで間違いありません。

国内税20%が非課税になるメリットは、米国の10%税を差し引いても十分に大きいです。確定申告の手間をかけずに効率よく分配金を受け取りたいなら、まずは新NISAの枠を使い切ることを優先しましょう。

まとめ

2021年7月から約4.5年間米国高配当株ETFに投資した感想は、

• 日本高配当株投資より管理が楽
• 為替が気になる
• SPYDは配当利回りが高いが、トータルで見るといまいちか？

と言ったところでしょうか。

また、現在は円安の恩恵が大きいですが、今後円高局面になれば円建ての評価額は減少するため、引き続き『ドルベースでの成長』を注視していきたいです。

当時（2021年頃）参考にした情報を以下に載せておきます。古いものになりますのでご注意ください。